キーワード  HSBC香港口座開設 

日本語でHSBC口座開設

HSBC香港に、口座開設することは有意義であると思いますが、自分の大切な時間と手間を口座開設のために割く必要はないと考えております。

私は、以前より海外投資の普及活動を行ってきており、現在2000名にのぼる会員がおります。


中には、

・忙しくて、海外に行く時間がない方
・英語に自信がなく、不安な方
・HSBC香港に口座を開設したいが、開設手続きが煩雑でわずらわしい


など様々な問題を持つ会員様がいらっしゃいます。

最小限の労力で口座開設をして頂く方法はないかと考え、国内から郵送での口座開設の完全代行サポートを2007年よりはじめました。


これにより、お申し込み本人様にして頂くことは、

・口座開設に必要な個人情報をフォームに日本語で入力していただくこと
・口座開設申込書・委任状にご本人のサインを頂くこと
・身分証明のコピーをご用意していただくこと

の3点となります。


本来、自分で口座開設する場合、口座開設申込書の作成、身分証明コピー、口座開設申込書の国家資格者による認証など、面倒な手続きが必要です。
(通常、弁護士などへ認証を依頼するとプラスアルファのコストが発生します)

幣社では、徹底した効率化を行った結果、口座開設にいたるサポート業務を、下記の料金体系でご提供します。


完全パッケージ
HSBC香港 口座+(BOOM証券およびKGI証券)
口座開設 69,800円

HSBC香港 単独 
口座開設代行39,800円


口座開設お申し込みの前にをお読みの上、お申し込みください。



投資目的でHSBC香港に口座開設

口座開設代行のお申込みに関して1点、注意点があります。


郵送でHSBC香港に口座開設する場合、HSBC香港に口座開設できるのは、「預金用口座」であり、今回、代行サービスを行う対象もHSBC香港「預金用口座」であります。

*HSBC香港が用意する「投資用口座」の開設は、現地手続きが必要となります。

HSBC香港に「預金用口座」を開設し、同時に2大証券である『BOOM証券』『KGI証券』へ口座開設することで、

個人でありながら、米国株式から中国株(香港株、 深センB株、 上海B株)、インド株まで世界各国の株式・有力ファンドに国際投資できる環境を整えることができます。

『BOOM証券』取り扱い商品

中国株(香港株、 深センB株、 上海B株)、インド株、タイ株、シンガポール株、韓国株、マレーシア株、フィリピン株、インドネシア株、台湾株、オーストラリア株、米国株式など、アジア株を中心として、世界各国の株式に投資できます。 また、世界中のEFTやインデックスファンドを扱っています。


『KGI証券』取り扱い商品

500本近いミーチュアルファンド購入のほか、米国商品先物や中国株指数先物、オプション取引も可能。

*2つの証券会社に口座開設することで、世界中の金融商品にアクセスすることが可能となります。

詳しくは >>BOOM証券+KGI証券 口座開設



HSBC香港 オフショア銀行の口座開設

HSBC香港に口座を持つメリットとして、以下が上げられます。


日本から最も近いオフショア銀行 HSBC香港

HSBC香港の口座開設を通じて、世界中の金融商品、海外ファンドに投資するための窓口となり、国際投資の基盤とすることができる。


世界各国の株式に投資

BOOM証券およびKGI証券へ同時に口座開設することで、中国株(香港株、 深センB株、 上海B株)、インド株、タイ株、シンガポール株、
などのアジア株のほか、オーストラリア株、米国株式とした世界各国の株式に投資できる環境が整う。


多国籍通貨で資産保有

米ドル、ユーロ、英ポンド、ニュージーランドドル、オーストラリアドル、カナダドル、シンガポールドル、スイスフラン、日本円など様々な外貨で資産保有できる
(基本通貨が香港ドル、米ドルとなります。投資ファンドの多くは、米ドル建てベースとなります。)


国内、海外でも口座資金の引き出し

インターネットで口座残高や資産の状態を把握。現金の引き出しは、日本全国の郵便局ATMのほか、PLUSマークもしくはVISAマーク
のついたATMで国内、海外でもキャッシュディスペンサーより口座資金の引き出しができます。


個人情報(プライバシー)および、セキュリティに万全の対策

・ジョイントアカウント(共同名義口座)
夫婦や親子、また友人同士でも共同で口座を作ることができます。
夫婦など共同で利用する資金と、個人の資金を完全に分けるというヨーロッパ的思想に
基づいた資産管理術です。


注意点

いったん口座開設してしまうと、あとから口座名義の書き換えができません。
また、個人名義の口座を共同口座に変更する場合、個人口座をいったん解約後に共同口座を新たに開く形となります。

(米国籍および米永住権を保持する方は、海外に口座を開くことができません。2001年1月に施行された「アメリカ国内税法改正」により、米国籍者は世界のどこにいても、アメリカ合衆国への納税義務が発生する制度となりました。保有する国籍により、口座開設できない場合があります)